ジェルネイルの悩みを化学の知識で解決するネイルブランド5'OFFの「コラム」ページ

ネイルサロンは、自宅の一室でも開業できるため、他の業種と比べ独立しやすい業種です。ネイル業界の市場規模も2024年には1,390億円と前年比16.3％増と大きく成長しており、今注目されている業界でもあります。

しかし、どうやって開業すればいいのか、何が必要なのか分からず、一歩を踏み出せない方も多いかもしれません。

ネイルサロン開業に必要な資金や資格、オープンする手順などをわかりやすく解説します。

 

ネイルサロンの種類

ネイルサロンには「店舗型ネイルサロン」「自宅型ネイルサロン」「フランチャイズ型ネイルサロン」の３種類があります。それぞれのメリット・デメリットは以下の通りです。

ネイルサロンの種類	メリット	デメリット	初期費用
店舗型ネイルサロン	集客を見込めるエリアに開業できる プライベートと仕事を分離できる 内外装は自由	敷金や礼金、内装工事費用、各種設備費などの初期費用がかかる 自宅とは別に賃料がかかる	最低200万円
自宅型ネイルサロン	賃料不要 初期費用も少ない	立地によっては集客しづらい 自宅の住所を公開する必要がある	30～50万円
フランチャイズ型ネイルサロン	本部の名前を生かせる ノウハウのサポートを受けられる	ロイヤリティを払うため利益率が低い 自由な経営がしづらい	200～600万円

それぞれ詳しく見ていきます。

店舗型ネイルサロン

店舗型ネイルサロンとは、テナントを借りるなどして自宅とは別に開業するネイルサロンです。

駅近や商業用ビルなど、集客が見込めそうなエリアに開業できることや自宅とは別の場所のためプライベートと仕事を分けること、内装や外装を自由に設計できることなどが店舗型のメリットです。ただし、敷金礼金や内装などの初期費用と、賃料などのランニングコストがかかるというデメリットもあります。

初期費用としては、賃料や内装工事、設備代などを合わせ、最低でも200万円ほどかかることが一般的です。

自宅型ネイルサロン

自宅型ネイルサロンとは、自宅の一部で開業するネイルサロンです。

最低限の施術用の椅子と机、ネイル用品一式があれば開業できるため初期費用を抑えられます。さらに店舗分の賃料も不要です。しかし、立地によっては集客しにくく、宣伝するとしても、自宅の住所を公開しなければならないというデメリットがあります。

開業費用の目安は、ネイルデスクやチェアなどの設備だけであれば、約30～50万円です。ただし、賃貸物件の場合は商業利用禁止のところがあるため、賃貸契約書の確認や管理会社・大家へ問い合わせをして、事前に確認しておきましょう。

フランチャイズ型ネイルサロン

フランチャイズ型ネイルサロンとは、本部にロイヤリティを払うことで加盟店となり、商号や商標、営業上のノウハウなどを提供してもらいながら運営するタイプのネイルサロンです。

フランチャイズ型のメリットは、本部のネームバリューや宣伝力を生かして知名度のある状態から開業できること、必要なノウハウや経営のサポートを受けられることです。一方で、ロイヤリティの支払いがあるため、利益率が低いこと、本部の方針に従う必要があるため自由度が低いことなどがデメリットです。

開業費用の目安は、加盟金や保証金、物件取得費などを合わせ、約200～600万円を見ておく必要があります。

ネイルサロンの開業に活用できる助成金

ネイルサロンの開業に活用できる助成金には、次のようなものがあります。

• 小規模事業者持続化補助金
• 創業者向け補助金制度
• 若手・女性リーダー応援プログラム助成事業（東京）

それぞれに支給要件が決まっており、要件に該当している場合は補助を受けられます。また、自治体によっては、独自の助成・補助を行っていることもあるので、店舗を管轄する自治体に問い合わせましょう。

ネイルサロンの開業の手順

ネイルサロンの開業手順は、自宅型や店舗型などによって異なりますが、ここでは個人で物件を借りて、開業する場合の手順を紹介します。

Step1.オープン日の決定

オープン日が決まらないと準備のスケジュールが立たないため、最低でも3ヶ月後を目安に、オープン予定日を決めましょう。

Step2.物件決め・改装

開業エリアを絞り、その範囲で物件を決めます。改装する場合はさらに時間を要するため、スケジュールに余裕を持たせましょう。また、物件が決まった時点で、インフラの手続きも終わらせておくことがベストです。

Step3.設備決め・備品の設置

ネイルテーブルや椅子、冷蔵庫など、設備を決めて設置しましょう。

Step4.ホームページやSNSの開設

集客は、ホームページやSNSで行うことが一般的です。お店用のInstagramアカウントやホームページを開設しておきましょう。

Step5.オープン準備

実際の施術に必要な道具やアイテム、ネイルのデザインサンプル、カラー見本などを用意しましょう。

ネイルサロンの開業で必要な手続き

ネイルサロンを開業する場合、法人登記しないのであれば個人事業主となるため、開業届を提出する必要があります。開業届は開業してから１ヶ月以内に、管轄内の税務署に届出をしなければならないため、忘れないよう早めに手続きを行いましょう。

また、個人事業主は確定申告も必要なため、期日までに「青色申告承認申請書」を提出することを忘れないでください。

ネイルサロンの開業を成功させるためのポイント

ネイルサロンの開業を成功させるには、コンセプトを大切にすることがポイントです。「20～30代の女性向け」「最新のデザインネイルを提供する」などのコンセプトをしっかり決めることで、ターゲット層に的確にアプローチできます。

また、ネイルサロンに限らず、お店を成功させるには、お客様に喜んでもらうことも重要です。そのためには、スタッフが笑顔でいられる環境作りも大切なので、スタッフもお客様も喜ぶお店作りを意識してみてください。

ネイルサロンの開業で必要な資格

ネイルサロンの開業では、資格取得が必須ではありません。しかし、資格を持っていれば技術の高さを証明でき、お客様からの信頼も得やすく、アピールポイントになります。次のような資格を取得しておくのがおすすめです。

• JNAジェルネイル技能検定試験
• JNA認定ネイルサロン衛生管理士
• JNECネイリスト技能検定

資格の検定試験は開催場所と開催日時が決まっており、いつでも受けられるわけではありません。
事前に試験スケジュールを確認し、開業までに取得できるようにしっかりと準備しましょう。

ネイルサロンの開業におすすめのジェルネイルシステム

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まとめ

ネイルサロンは、工夫次第で初期投資を抑えられるため、開業のハードルは低いです。またネイル業界は成長産業のため成功するチャンスがあります。コンセプトやターゲットをしっかり決めて開業し、利益が出る運営を行いながら、たくさんのお客様に愛されるネイルサロンを目指しましょう。

このコラムを書いた人
O.F
ネイル業界で働いて20年。
化学の知識を元に新しいネイル商材や技術を開発しています。